東京は一極集中が極まり、コスパが悪い！東京と大阪を比べた場合、住むならダントツ大阪だと思うな。

先日、大阪から来た知り合いと飲んだ。その人は住友商事系の会社にいる。住商は現在、東京は大手町に本社の居を構えてるので、東京にしょっちゅう出張してる。その時の会話を。

「大阪人」：東京は飲食が高いなぁ。丸の内・大手町、この飲食の価格の高さは異常では？

　「当方」：う～む。それはね。不動産が高すぎるからだろうなあ。このあたりの飲食の価格は、不動産の高さが飲食に乗っかってる。三菱地所のしわざじゃね？だから東京では、古い建物に入っているお店、もしくはチェーン店に行くのが吉。まあ・・このあたりがオシャレなことは間違いなく、女子の人気は高いけどな・・

「大阪人」：なるほど・・・。でも大阪は、住友村で有名な大阪の淀屋橋でも、安いとことはとんでもなく安いよ。しかも概ね美味い。

　「当方」：う～む。反論できない。当方は大阪に2年半近くいたけど、大阪はどこも安くてうまいよな。淀屋橋も梅田も。梅田はJR大阪駅のことだが。
率直に申し上げる。飲食のコスパは、明らかに大阪のほうが東京よりもはるか上。東京の完敗ですよ。

「大阪人」：ですよね。私は浜口さんにね。丸の内・大手町の飲食は接待で使う街、もしくは男が女性を口説く街と聞いた。丸の内は日本を代表するブランド地だからね。一方でコスパは近隣の新橋・神田が割安というから、そちらに行ってみたけど。こちらも価格は、大阪は難波の倍近くでしたよ？

　「当方」：わかる。実際、その通りなんだよな。中には「千ベロ」といって、千円で酔える割安な店も中にはあるんだが・・。その「千ベロ」Loveの男が、大阪に行って「参った・・安くてうまい」と言っている現実。要は飲食は「大阪の勝ち、東京の負け」なんだよ。

さて、個人的見解を。東京は一極集中に伴う弊害が醜い。一例だが、当方、東急東横線・目黒線沿線住民なんだが、武蔵小杉のタワマンの乱立に伴い、迷惑を被っている。電車、とんでもなく混んでますって。東京は、人が集まりすぎな。

大阪、名古屋と単身赴任した経験から申し上げる。住むことにフォーカスすると、大阪が一番。二番は名古屋。東京は明確に見劣りする。

大阪は居酒屋など、飲食店のコスパがざっくり東京の3分の2から半値ではないだろうか？で、日本海や瀬戸内海の海の幸、加えて神戸牛・丹波牛など良質な素材が入ってくる。大阪の魚介は美味いし、意外にも牛肉をよく食べる。「大阪といえば粉モンだけでしょ？」との意見がたまに聞こえてくるが、それだけじゃない。間違ってるって。

なんだか知らんが、東京が日本の経済の中心地になってしまった。だから大手企業のオフィスをみな、東京に寄せるもんだから、東京に住まざるを得ない。これが本音ですって。大体なんで、住友商事の本社が東京は大手町なんだ？

う～む。東京の人口の一極集中、ほんと、なんとかならないかなあ。かねて言われたように、官庁は仙台にまずは、移転したほうがいいって。ほんと、そう思うな。

取り留めがなくなりました。クールダウンしないとな。この辺で。

皆さんご存知の通り、株式市場では「Sell in May」（5月に売れ）のアノマリーがありますよね。

でもこれ、正式にはね。「Sell in May, and go away; don’t come back until St Leger day. 」なんです。つまり「5月に売ってSt Leger dayまで戻って来るな」なんですね。

St Leger dayとは、セント・レジャー・デー。これは9月の第二土曜日を指す。この日に競馬の大レースが行われる。この日までは戻ってくるなと。逆に言えば、「セント・レジャー・デー。9月の第二土曜日ごろには市場に戻って来いよ」との示唆と言えなくもない。

9月の第二土曜日ごろというが。明日は9月の第二金曜日ですよね。今日の日本株の上げは、色々と背景が取りざたされてますが、このアノマリーに先回りする動きかもしれない。結果的には。

どうなるか。そろそろなのかな。株式市場、徐々に底入れ感が出てくるかも・・・楽しみではあるな。

毎月分配型の投資信託は、基準価額とともに、分配金をオンした基準価額が示されてケースが多いですよね。一例だが以下のグラフの中の、「基準価額（分配金再投資）」のように。もちろんこちらが、実際の運用成績なんですが（分配金が再投資されてるかどうかは、投資家次第でしょうけどね）。

株式の個別銘柄のチャートも、再投資云々はともかく、投資信託の分配金をオンした基準価額を示すように、配当をオンしたチャートを示すべきだと思う。そうすると、その個別銘柄に投資をした場合の、実際のリターンが把握できる。

これは短期トレーディングでは意味がないが、長期投資を行う上ではとても重要。値動きは地味だが、配当の累積効果が大きく、配当込みのトータルではかなり高いリターンが得られていた銘柄がわかるようになる。

こういうサービス、会社四季報の有料サービスでも構わないので、やってもらえないもんかな。日経とかネット証券で無料でやってもらえれば、嬉しいが。

どうなんだろな。

これは7月28日号の日経ヴェリタス上のSMBC日興証券の森田さんの寄稿文です。

「景気は必ず拡大の後に後退が訪れる」というのは、もしかしたら過去の経験からくる思い込みかもしれません」と。実は私も、ここで森田さんが書かれていること、少なからず同じように感じていた。かねてから。

景気の波を作るのは主に製造業の在庫循環と設備投資循環。そんな中で世界的に経済が、ITや個人消費に代表されるように非製造業化してる。典型的なのはアメリカで、GDPのうち製造業は15%に過ぎず、残り85％は非製造業。こうなると景気の大きなうねりが従前比、出にくくなったのではないかと。

景気後退につながるのは、市場の変化がもたらす部分。端的にはバブル崩壊や金融危機。こんな状況による部分が大きくなってきたのではないか。そんな印象かな。

取り留めがなくなりました。この辺で。
どうなるか。

結局のところ。需給面において、日本株全体のトレンドのきっかけを作るのは外人投資家ですよね。この点について。今日の日経ヴェリタスに。足下で、外人買いが一応は戻ってきていると。この動きに何か、示唆するものが、あるのかないのか。

さて・・・今日は参議院選挙ですよね。この選挙での自公の勝ち方次第ではあるが、一部から。11～12月に衆議院が解散総選挙という話がにわかに出ているのだというが、どうなのか。

10月に消費税10％。この状況は外人投資家には、シンプルに、ネガティブに映るらしい。そこで・・・というわけでもないだろうが、これまでの景気対策に上乗せする形で大幅補正予算を組む。それを大義にと。

そのタイミングでの衆議院解散総選挙は、サプライズですよね。特に外人投資家にとってはと。

どうなんでしょうね？本件、市場のうわさのレベル。どうか、話半分で。

凄いな・・・豊島逸夫さんがNY連銀総裁のお薦め、経済に効くワクチンとはを書かれているが・・・

FRBの政策転換。7月米FOMCでの利下げ確率、0.25%幅が30%、0.5%幅が70%と逆転したと。これで利下げ材料、出尽くしには・・・ならないんだろな。これで足らなければ、量的緩和にも再着手するのだろうか？

う～む。前向きな受け止め方をすれば。リーマンショック後の対応もそうだったが。アメリカの金融政策は大胆この上ない。未体験ゾーンへの実験も辞さないのか・・・

どうなるか。まあ、ただただ凄いなと・・・

日経平均と裁定買い残高の推移。この分析に限って言えば、 2007年以降これまでの 12年の期間の中で、足下で3回目の買い場が来ていると解釈もできる。やはりこの分析に限って言えば、日本株は陰の極ともいえるが・・・

消費税10％の影響がネガティブなのかな。とにかく、外人が買ってこない。逆説的には、この影響が悪材料織り込み済みと判断された暁には、彼らは大幅売り越しした日本株を買い戻してくるかもしれないが・・・どうなるか。

これは大和証券、ストラテジストの木野内さんの見方。

木野内栄治のMarket Tips(7月11日)によれば、パウエルFRB議長の議会証言で、7月末のFOMCでの利下げはほぼ確定的になったと。これは筆者も同感です。

でこれは、そのレポートに掲載されているグラフ。1989年以降、過去５回の米国FFレート引き下げ転換前後一カ月のNYダウの推移。そのグラフの中、筆者は転換前後一カ月について、赤く囲ってみた。

木野内さんは、「過去の利下げ転換時のマーケットを確認すると、NYダウは一貫して堅調だった。今回もそうでしょうね」と。あとこの写真にはないが、日本株も然りと。

この経験則が活きるというか再現されるとすれば、7月末のFOMCでの利下げから一月後、8月末にかけ、日米とも株価は堅調推移となることになる。この点、筆者は同感です。

切り口は違うが、日経平均は、8月の月初ぐらいまで上昇可能との見方・・と符合的ですよね。

まずは8月末にかけ、日米とも株式、楽しみな展開になると考えるが・・・どうか。

2005年から2007年ぐらいにかけてかなぁ。私は石川さんとお会いし、東京は日本橋界隈でお酒を飲みながら、相場談義をさせていただいたことが何度かあります。石川さんが副業はサラリーマン-年収3000万円、資産1億円超を実現した私の投資法を出版されたころですね。

石川さんはその頃、相場で成功し得た資金をもとに、長く勤めていた金融機関を退職し、奥さんと一緒に島根県に引っ越しをする。そこでゆっくり悠々自適、企業分析をしながら、バリュー株投資をするんだと言われていたのをよく覚えています。ただお互い、住んでいるところが遠く離れてしまったため、島根県に引っ越されて以降はお会いすることは叶いませんでした。でも、石川さんは私のブログにたまにコメントを下さっていましたし、私も石川さんのブログを参考にさせていただいていましたね。

私が石川臨太郎さんの教えの中でもっとも強く惹かれたのは、「株価というのは企業の本質的価値の影だ」という考え方です。
この考え方に関するメモがありましたので、以下に張り付けさせていただきます。この貴重な見解を当ブログ読者の方に情報共有させていただくとともに、石川臨太郎さんのご冥福を心からお祈りさせていただく次第です。

私は株価というのは企業の本質的価値の影だと考えています。

それではその影（＝株価）を作る光というのは何なのでしょうか。
それは需給だと思っています。
そう考えると株価が毎日変動するのも短期間に何倍にもなったり、何分の１になったりするのもよく分かります。

ファンダメンタルズ分析は企業の本質的価値を分析しようとするものです。
株価は企業の本質的価値の影だという考え方からいえば、その影の元である企業の本質的価値が大きくなれば同じ光（＝需給）でも影が大きくなりますから、分析する価値があります。

しかし最近の日本株のようにファンダメンタルズ分析に基づく投資が報われない時代もあります。
ファンダメンタルズ分析は光（＝需給）の状況を加味していない（⇔投資環境などや需給動向の判断は行っていない）ので、企業の本質的な価値が高くても株価がちっとも上がらないということもよくおこります。

現在の日本株は、トランプ大統領の独断と偏見にみちた政策で、投資環境が著しく悪化しているので、需給（＝光）が急速に弱くなり、影（＝株価）がみるみる小さくなってしまう状況だと考えています。

会社四季報を見て、その企業の一株利益と株価がまったく連動していないことはよくあります。一株利益が少なかったときより大きくなったときのほうが株価が安いこともよく起こります。

「業績」と「株価」は必ずしも一致しない理由は光の強さ（＝需給）にあると考えています。

米雇用者数、予想上回る22.4万人増－利下げの論拠弱まる公算もと。

３日発表の米ＡＤＰ民間雇用統計では６月は10万2000人増だった。真逆方向ともいえる数値の発表。どうなっているのか。よくわからないが・・・

アメリカ、7月は0.25％の利下げはあるだろうが…それ以降、どうなるか。よくわからないが・・・と、考えても、答えは出ませんね。小さなこととして、受け流していいのかな…

取り留めがなくなりました。この辺で。

PS
ある人に言われて気が付いた。今日は七夕なんですね。みなさん、それぞれの週末を迎えてるみたいだな。当方もこれから、出かけることにします。