-低位バリュー銘柄分散投資の日記
2月21日の日経ヴェリタスで、日興シティグループ証券ストラテジスト藤田勉氏が世界経済の危機は本当に100年に一度なのかという趣旨の文章を寄稿してましたね。注目点は以下の数値。
１． 米国の経済成長率で見ると、1932年はマイナス13％であるのに対し、09年の米経済成長率はマイナス2.3％。
２． 米国の失業率は09年は8.6％、10年は9.3％と予想しているが、1933年はピークで24.9％だった。失業率が10％に上昇しても、歴代のワースト10にも入らない。
３． 少なくとも現状では、「100年に一度の危機」と断言できるデータは見当たらないとしています。
そして『「100年に一度の危機」と大騒ぎしている人が周りにいたら、以上の数値を理解しているか問うて見るべき。理解したうえで騒いでいるなら、その人の意見は大いに聞くに値する』といった趣旨のことを言っています。実際、そのとおりと思います。
2009年の予測値は藤田氏によるものなんでしょうが、確かにデータ上は、世界恐慌とは大幅な開きがありますね。
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時間軸が違う気が、、、大恐慌は１９２９からです１９３２はすでに３年たってます、現在は仮に２００７年８月から始まったとしてもまだ半分程度の期間しかたってないです、もう１－２年が勝負どこと言えるのでは？
GDP、失業率などの数字を恐慌時代と比較すると、今現在の経済状態が、１００年に１度の経済的危機状態と言うことはできません。
問題は、今後どうなるかぁ？
株価は景気に１０ヶ月前後、先行すると言われています。
これは、過去の統計から分析することができることで、予測ではなくて事実です。
つまり、株価を見ることで、今後の経済状態を予測することができなくても、おおよそのトレンドをつかむことができるということです
今回の暴落相場が過去の値動きどうり、景気に１０ヶ月前後先行するかは分かりません。
ただ、わかることは、その可能性が高いこと。
そして、１０ヶ月と言う数字が違っても、先行するという事実は、かなりの確率で現実化するということ。
今現在の、GDP、失業率などを見ると、世界恐慌とは言えるものではありません。
ただ、景気に先行する株価が暴落している事実を分析すると、恐慌に近づいている可能性が高いです。