3月のSQ後は堅調な動き?

浜口です。

先ほどニュースモーニングサテライトで、DZNフィナンシャルリサーチの東野さんがコメントされていましたね。今週金曜日に訪れる日本株の3月メジャーSQについて。まずはフリップを。

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日本株は、メジャーSQを経てはそれまでの相場付きが一変することもあるが。こと3月に関しては、それまで堅調であれば、その動きが継続されることが多いとのこと。

どうなるか。

リスクオンに伴う円安ドル高?

浜口です。

米日とも株価が高い。加えて、円安ドル高、 1ドル112円に突っかけてる。

FRBの方針転換から、日米金利差は縮小している。これ自体は円高要因なんだけれども、それ以上にリスクオンが円安に寄与しているのだろうか。米国株式市場に世界からお金が入っているため、それが故にドルが買われている、そんなあたりの思惑という側面もあるんだろうか。

日本株も、円安株高の好循環になってきたのかもしれない。うまくいけば暫くは上昇するかもしれない。

どうなるか。

ブレクジット延期説が・・・

浜口です。

今週に入って、イギリスのEU離脱、いわゆるブレクジットの延期説が複数から聞こえてきています。要点を以下に列記しますね。

・現状、ブレクジットは3月29日が予定されている。
・この3月29日を迎える直前にメイ首相が動き、ブレクジットは7月1日もしくは1年後の3月29日に延期されるとのシナリオが複数から。
・イギリスもEUも、本音ではハートブレクジットを希望していない。
・そもそも、多くがブレクジット自体、したいと思っていない。先の国民投票では、イギリスの多くの良識派が「イギリスのEU離脱なんて、冗談にもほどがある。そんなことになるわけがない」と判断し、バカらしく感じて選挙に投票しなかった一方、現状に不満を持っている貧しい人たちが、やぶれかぶれで「ブレクジット賛成!」と投票した結果、僅差でブレクジット賛成となってしまった。これは国民の実際の本意ではない。
・ブレクジット延期が発表されると、ほどなく、イギリスでは再度国民投票を行う。その結果、ブレクジット反対派が順当に勝利すると、ブレグジット自体が白紙になる可能性も。

そんなところですかね。この場合には株式市場にはポジティブだが・・・どうなるか。

これはあくまで憶測、市場の噂レベルの話。話半分以下で。相場は自己責任でお願いしますね。

1月株高は春相場堅調を示唆?

ニュースモーニングサテライトで岩井コスモ証券の林さんがコメントされていましたね。これは備忘録入りかな。1月株高は春相場堅調を示唆と。

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過去10年の統計ですが。日本株は1月の相場が強ければ5月位までは高値が望めるケースが多いと。
今年の 1月の日本株は、昨年12月に米中貿易摩擦それに伴う米国株式の暴落に引きずられる形の大幅安、その後の戻りという事情もあるが…

どうなるかな。

円高論モノ申す

日経ヴェリタスの2月17日号59ページで。伊藤元重が学習院大学教授がこんな寄稿をされてますね。
詳しくは日経ヴェリタスで実際にご確認いただきたいが、ざっくりとしたところを。

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これははっきりって理解するの、難しいですよ。でもね。黄色でマーカーで塗っているあたりがポイントなんだと思う。

かいつまんで言うと:
①(日米間)の物価を賃金に置き換えると、経済力や競争力と言う視点で考える上でわかりやすいだろう。⇒(日米間)は筆者が加えたこと。このほうがわかりやすいので。

②実質レートでドル高になると言う事は、米国の賃金に比べて日本の賃金が相対的に安くなっていることなのだ。低い賃金で競争力がバランスしていると言う事は、日本の経済力は弱くなっていると言う解釈になる。

・・・難しいでしょう?さらに意訳しましょう。こうことなんだろな。

ここ20年程度。日本の勤労者の賃金はほとんど上がらなかった。一方で米国の勤労者の賃金は継続的に上がってきた。結果として現状、賃金が上がて来た米国勤労者の方が、日本よりも購買力が高くなった。故にアメリカの方が現状、日本よりも経済力が強い。であれば経済力が強い米ドルが円に対して高くなるのは、1つの考えとして、正しい。

こんなところでしょうか。私はこの考え方を支持しますけどね。

NYダウは、米中貿易摩擦勃発前まで戻す展開に。

浜口です。NYダウの戻りが順調ですね。ちょっと昨年後半からの動きを振り返ってみましょう。kabutanのHPに載っているNYダウのチャートを。

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NYダウの高値は10月3日の26,951円。ここから11月末にかけて下がっているのは、米国の金利上昇を嫌気したことが背景。一方で12月3日にかけて少し戻って、それ以降12月26日にかけて暴落したのは、米中貿易摩擦に対する懸念が極まったから。

一方でこれををボトムとして、1月以降は上昇に転じ、先週末2月15日は25,883ドル。NYダウは米中貿易摩擦に対する懸念で暴落する前の水準まで、ほぼほぼ戻った。1月の市場は12月にかけての様々な懸念が「裏返し」になり後退したから。ここまでは事実。とすると市場は、米中貿易摩擦は結局は米国主導で収束の方向に向かう。そういう状況を織り込みつつある。そう判断するのが妥当ではないか。「相場は相場に聞け」という格言を思いだすな。

いろんなことを言う人がいる。常識的には、米中問題は両国の覇権問題だから、すぐには終わらない。まだまだ長期化する。まだまだ心配だ。でもね、これはジャーナリスト的な見方。あるいは世間一般人の味方。投資家視点ではないんだろなと思う。

ここまでのスムーズなNYダウの戻りの意味は大きい。NYダウは、新高値まであともう少し。900ドル近く。ここから約4%上昇すれば高値につら合わせ。ここまでは現実。そう受け留めていいと思う。

もちろんリスク要因はある。容易にイメージできるのは、米中貿易摩擦懸念がまた暗転するケース。あとブレクジットがネガティブインパクトをもたらすケース。このあたりをどう判断するかですね。

取り留めがなくなりました。この辺で。まずは週明けの日本株が楽しみだな。

外人が買わないから、日本株が上がらない?

先ほどニュースモーニングサテライトで、みずほ証券の北野一さんがコメントされていましたね。

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曰く。このグラフの説明。日本株と外国人投資家の売買動向は相関関係が高いが。外人投資家が買わないから、日本株が上がらないのではない。日本株が上がらないから、外人投資家が買わないんだと。このグラフはそう見るべきと。

外人投資家、これは日本の機関投資家も同じだけれども。運用成績は基本、東証株価指数がベンチマークで、これを上回ることを目指す。市場が上昇すれば、それに乗っかっていなければ大きなリスクとなる。言い訳はできない。数字は人格。ゆえに相場観さておき、仕方なく買う。こんな投資行動になるんですよね。実際のところは。

私はかつて、信託銀行で年金の日本株ファンドマネジャーをやっていましたので、その辺の実務の状況は肌でわかっています。故に北野さんの言われていることを聞いて、なるほど…確かにそうだよなと思い出した。

日本株が上がらない理由について。北野さんは銀行株が上昇しないから、背景には日銀の金融政策があるとの説明をされていました。確かにその部分はあるんでしょうが。

銀行株の上昇以外にも、日本株市場全体が自力で上昇する材料はあるとは思うんです。理由はともあれ、日本株が全体として上昇する、もしくは今後上昇しそうなムードが高まる。そんな展開になれば、外人投資家は買ってくる。そう思うんですけどね。どうだろうか。

とりとめがないんですが・・・この辺で。

サンバイオについての考察

浜口です。

世間をにぎわせているサンバイオについての考察を。インスタントですが。

①大暴落したのは。喧伝されている悪材料もあるが、340万株近い信用買い残が投げさせられた部分が大きい。それが一昨日、大幅に整理が進み、(いくらかはわからないがおそらく)、フェアバリュー以上に売り込まれた。

②同社の社長コメント株価急落中のサンバイオ社長を直撃「“夢の薬”の開発は諦めていない」

皆さん、②をじっくり、読んでいただきたいのです。仮に米国第2相臨床試験をやり直してOKとなった場合には、株価は上昇ですよね?

逆にリスクは、大株主の大日本住友製薬の意向でしょうか。ここが手を引くと・・・再暴落かな。場合によっては、さらに悪い展開も。。あるのか、ないのか。

ここまでだな。どうなるか。

米S&P500の戻りは重要な節目に?

浜口です。テクニカルな話。

先ほど、ニュースモーニングサテライトで、野村NYの方(名前は失念しました。すいません。)がコメントされていましたね。
米国株式、S&P500の戻りが重要な節目に近づいていると。

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写真はS&P500がここもとの相場下落のフィボナッチ、61.8%戻しの水準にあることが示されている。この水準はまた、200日移動平均線にもブチ当たると。

実はこれは、昨日、オフィスでも話題になっていたこと。どうなるかなと。そしたらいきなり、モーサテでコメントされていたので驚いたわけなんですが。

本件、野村NYの方は「上に抜けてくるでしょうね」と。当方も同感です。

どうなるか。

昨年12月のSP 500の下落率は、大恐慌時代に次ぐものだったと。

浜口です。

これは今朝のテレビ東京、日経モーニング+のワンシーン。コメンテーターの豊島さんが説明しているところ。

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フリップの「去年12月」とある部分に注目してください。昨年12月の米SP 500の下落率はマイナス9.8%。これは史上最悪だった大恐慌時代の米国株式市場、1931年のとある最悪の暴落月の月間下落率に次ぐ、悲惨なものであったと。

これはパウエルFRB議長は、昨年12月の暴落がショックだった?につながる記事。当時と異なり現在は、AIによる自動売買やコンピュータ売買が市場のボラティリティを大きくしている側面もあり同一視するべきかは疑問が残るところではありますが‥‥やはりFRBのパウエル議長、「この株価下落はまずいな」と思ったんででしょうね。当方はそう感じました。